就職するのであれば労働条件や労働環境の整った企業が理想的。しかし、そうと知らずに劣悪な環境の企業に入社してしまい、後悔する社会人も少なくありません。

中には、あまりの劣悪さ、過酷さで心身共に壊してしまうケースも。悪質な企業への就職を回避するためにも、就職・転職活動の段階から優良企業か悪質企業かを見分けたいものですよね。

今回は、求人広告や面接時などに見られる悪質企業の特徴や、企業を見分けるためのチェックポイントを紹介します。

働く人にとって悪質な企業とは

労働者は法律により労働に関するさまざまな権利が守られています。例えば、健全に働く権利、退職の権利、休暇・休憩をとる権利は、労働者の人権を守る大切な権利です。

しかし、その権利を無視し、劣悪な労働条件や労働環境で従業員を酷使するような会社は少なくありません。近年、こういった悪質な企業はブラック企業とも呼ばれることも多いでしょう。

悪質な企業に特に多く見られる特徴を紹介します。

労働時間が長く給料に見合わない

悪質と評価される企業に多く見られるのが長時間労働。

本来、従業員の労働時間は1日8時間、週40時間以内と上限が定められています。繁忙期に上限時間を超えることがあり、それでもしっかり残業代が払われているのであれば従業員も納得できるかもしれません。

しかし悪質な企業の場合、上限時間を超えた労働が日常化しており、かつ残業代も適切に払われないケースが多々見られます。

パワハラ・セクハラが日常的に行われている

パワハラ・セクハラは今や社会問題。優良企業であれば、自社内でそういったハラスメントが起こらないよう徹底した管理や教育が行われるでしょう。

一方、悪質な企業は制御がなされず、パワハラ・セクハラが横行しがち。特に、多大なノルマを課すような成績絶対主義の会社では、成績が良い社員や重役が大きな圧力をかけてくるケースもあります。

その圧力から「なんとか成績を上げなければ」と労働時間を超過してまで働かざるを得なくなり、身も心もボロボロになっていくのです。

離職率が高い

悪質企業にとって従業員はただの駒。従業員を大切にしようという風潮はありません。そのため、従業員はどんどん辞めていきます。

近年の企業の離職率の平均は15％ほど。この数値を大きく超える離職率の会社は、労働条件や労働環境になんらかの問題がある可能性が考えられます。

若い世代が管理職に就いている

離職率が高い悪質企業では従業員が定着しません。特に、実績を積んだ30代～40代はすぐに出て行ってしまうため、中堅層がいないのが特徴です。

その結果、20代などの若い世代や入社1年未満の社員が管理職に就くことが多くなる傾向にあります。

また、管理監督者になると労働基準法により労働時間の制限がなくなるため、安く長時間働かせる目的であえて企業側が名ばかりの管理職を用意し、若手に就かせることもあるようです。

企業を見分けるポイント

その企業が優良か悪質かは実際に入社してみないとわからないと思いがちですが、実は求人票や面接から見分けることも可能です。どのようなポイントをチェックすれば良いのでしょうか。

常に求人を出している

前述したとおり、悪質な企業は離職率が高く、常に人手不足の状態。そのため、随時求人を出している傾向があります。

年がら年中求人広告を掲載していたり、社員数に対して応募人数が圧倒的に多かったりする会社は警戒した方が良いでしょう。

求人の応募条件がゆるい

従業員を使い捨てのように扱う企業の中には、とりあえず多くの従業員を入社させるために求人の応募条件をかなりゆるくしているところもあります。

「学歴不問・年齢不問・経験不問」は応募する側にとってはハードルが低く良い条件に思えますが、人を多くとりたい高離職率企業の可能性もあるのです。

給料が高い・幅がある

求人に掲載された給料が異様に高い企業も要注意。その金額内に長時間の見なし残業が含まれている可能性があります。また、それは高いノルマを達成した場合の金額である可能性も。

年収300万～800万など給料に幅があるところも同じ理由で注意が必要です。

応募する前に給与条件はしっかり確認し、他企業とも比較しましょう。

面接が短くすぐに内定がでる

離職率が高いため、すぐにでも人を入れ頭数をそろえたいのが悪質企業。

求職者の能力や経験、人柄は二の次です。「とりあえず誰でも良い」ことから、面接が雑談ばかりだったり、数分で完了したりすることも。

「中身のない面接だったにも関わらず、すぐに内定が出た…」なんて場合は要注意です。

労働条件があいまいで精神論が多い

労働条件が悪い会社は労働条件の部分をあいまいにし、具体的な説明を避ける傾向があります。

何時間、何日、といった数字を示さず、代わりに「やる気」「意欲」などの精神論を出してくることも。精神論が多い会社は入社後もその精神論で不当な残業や労働を押し付けてくる可能性があります。

面接や説明会に出向く機会があれば労働条件の具体的な説明を求めてみてください。その回答の仕方で、悪質企業か否かを概ね掴めるでしょう。

もし企業選びに失敗してしまったら

念入りに企業研究を行い、就活・転職を行ったとしても、企業選びに失敗してしまう可能性もあります。

自身が選び入社した会社が、まさに前述したような悪質企業だったら・・・そのまま同じ条件で働き続けるのは身を滅ぼすことになりかねません。

そのような状況になったとき、どのような対処法をとれば良いのでしょうか。

社内の信頼できる人に直訴する

まずは社内での解決を望む場合、話が通じそうな信頼できる人を見つけましょう。上司からのパワハラに悩んでいるのであれば、その上司のさらに上の立場の人に相談するのが良いかもしれません。

ただ、相談する人の見極めは要注意。パワハラに関心のない人や普段からデリカシーのない人に相談してしまうと、相談内容が社内に漏れ、かえってパワハラがエスカレートしてしまう可能性もあります。

絶対的に信頼できる人がいないときは人事部や社内の相談窓口に相談するのが良いでしょう。このような社内の組織には守秘義務が設けられています。

労働基準監督署に相談する

労働に関する問題を相談できる窓口としてもっとも身近なのが労働基準監督署。

労働時間の超過など労働基準法違反が疑われる報告があった際に、企業に対して調査をしたうえで指導や勧告を行ってくれます。これにより、労働環境が改善される可能性もあるでしょう。

労働基準監督署への相談方法は対面か電話かメールになりますが、深刻性を訴えるのであればやはり対面がおすすめです。会社の近くの区域を管轄している労働基準監督署に出向き相談しましょう。

全国の労働基準監督署の所在地は、厚生労働省のホームページで確認できます。

できる限り早期に退職する

社内で直訴しても改善が見られないときは、退職も視野に入れましょう。劣悪な条件・環境の中での労働は、自分が思っている以上に心身にストレスを与えます。

最も大切にすべきは自分自身。体と心が壊れてしまう前に、できる限り早く退職するのが得策です。とはいえ、悪質な企業ではなんだかんだと理由をつけられ、なかなか辞めさせてもらえないケースもあるでしょう。

それでも、次の就職先が決まっていれば比較的辞めやすいようです。難しい場合は「実家に帰ることになった」など、会社側が引き止めにくい理由を用意するのが良いでしょう。

退職代行を使うのもおすすめ。最終的には弁護士に相談する手もあります。

未払い金を請求する

社内で一定の地位にいる場合を除き、残業代は通常の賃金とは別途でもらう権利があります。しかし、悪質な企業ではこの権利が無視されていることも少なくありません。

1日8時間・週40時間のどちらか一方でも超えており、その超過分をサービス残業とさせられていた場合、未払いの残業代を請求できる可能性があります。

請求する際の方法は、自分で請求手続きをする方法と弁護士に依頼する方法の2つ。ただ、未払い金請求の手続きは複雑で、個人での請求はかなりの時間を要してしまう可能性も。

残業代請求には時効があり、あまりに時間がかかると残業代が十分に受け取れなくなってしまうこともあります。安心なのは弁護士に依頼する方法でしょう。

まとめ

劣悪な労働状況で心身を壊してしまう社会人が後を絶ちません。できる限り入社前に、企業の労働状況は見極めたいものです。提示されている給与や労働時間を鵜呑みにせず、面接や説明会では納得するまで説明を求めましょう。

一方で、一般的に劣悪といわれる労働状況の会社でも、それ以外の部分が自身にマッチし、満足できる場合もあります。就活をする際は自分の理想や理念も明確にし、全体を通して自分に合った会社かどうかを判断してみてください。